「コロナ前と同じメニュー構成、同じオペレーションで営業を続けているけれど、以前ほどインバウンド客が定着しない」。そんな違和感を覚えている飲食店オーナーは少なくないはずです。訪日外国人数は回復したのに、なぜ自店の売上は伸び悩むのか。
でも実は、コロナ後の旅行者の行動様式は根本的に変化しており、その変化に対応できていない飲食店が取り残されているのです。
変化1：事前リサーチの徹底化
McKinsey & Companyの2025年調査によると、コロナ後の旅行者の78%が「以前より旅行前のリサーチに時間をかけるようになった」と回答しています。特に飲食店選びにおいては、メニュー内容、価格帯、衛生対策、アレルギー対応まで事前に確認する傾向が強まりました。つまり、オンライン上の情報が不十分な飲食店は、そもそも選択肢に入らないのです。Googleビジネスプロフィールの充実、多言語メニューのウェブ公開、SNSでの定期的な発信が必須になっています。
変化2：少人数・高単価志向へのシフト
JTB総合研究所のレポートでは、訪日外国人の旅行グループ人数の平均が2019年の3.8人から2024年には2.6人に減少した一方、1人あたりの飲食支出は約1.4倍に増加しています。大人数でカジュアルに食事するスタイルから、少人数で質の高い体験を求めるスタイルへの変化です。飲食店にとっては、席数より体験価値で勝負する発想が求められます。おまかせコースやペアリングメニューなど、付加価値の高い提案が有効です。
変化3：衛生意識と透明性への要求
コロナ禍を経て、旅行者の衛生意識は確実に高まりました。オープンキッチンの店舗が好まれ、調理過程の「見える化」が信頼につながります。食材の産地表示やスタッフの衛生管理についても、積極的に開示する姿勢が評価されるようになっています。
名古屋の寿司店の対応事例
名古屋市内のある寿司店は、2024年にこの3つの変化に合わせた改革を実施しました。まず、全メニューを写真付きで英語サイトに公開。次に、カウンター席を増やし、おまかせコース（8,000円と12,000円の2種類）を新設。さらに、仕入れ先の漁港情報をInstagramで毎朝発信する取り組みを始めました。結果として、海外旅行者のリピート予約率が前年比で約2.5倍に向上しています。
変化を恐れず、まず一つ変えてみる
3つの変化すべてに一度に対応する必要はありません。まず自店に最も関係の深い変化を一つ選び、小さな改善から始めてみてください。完璧より、まず始めることが重要です。
YS Media Agencyは、インハウスのクリエイティブチームが企画から制作、配信までを一気通貫で対応します。コロナ後の旅行者行動に合わせたインバウンド戦略をトータルでサポートしています。
